地表から地中の磁気異常を探査し、その数値や波形を測定することで不発弾や鉄管、矢板等などの鉄類の有無や平面位置、範囲等を調べることが可能です。
当社では、水平磁気探査の結果をもとに鉛直磁気探査を行うことで、より詳細な調査結果をご提供しています。
水平磁気探査（陸上）
両コイル型磁気傾度計を地表面から約10cmの高さに保ち、測線に沿って移動させて磁気異常を検知する調査法です。この手法は埋設物の平面位置を把握する場合に有効で、狭小地や傾斜地でも探査できるメリットがあります。
【探査の流れ】
- 調査対象地に探査測線を設置します。
- モニタで磁気異常波形の有無を確認します。
- 磁気異常箇所をマーキングします。
- 必要に応じて掘削調査を行います。
- 報告書を作成します。
鉛直磁気探査（陸上）
ステンレスロッド内に両コイル型磁気傾度計を入れ、それをボーリング孔に挿入して磁気異常を検知する調査法です。この手法は深度方向の埋設位置を正確に把握したい場合や、埋設深度が深く地表面の探査では検知できない場合に有効です。
【探査の流れ】
- ボーリング孔に磁気傾度計を挿入してゆっくりと移動させます。
- モニタで磁気異常波形の有無を確認します。
- 埋設物の位置や形状を示した図面を作成します。
- 報告書を作成します。
不発弾磁気探査事業について
沖縄県では、個人・民間事業主等を対象にした下記2つの不発弾磁気探査事業を実施しています。
これらの探査にかかる費用は県が原則100％補助しますので、工事関係者や周辺住民の生命・財産を守るためにも、ぜひこの制度をご利用ください。
広域探査発掘加速化事業
畑など、主に工事を行わない土地（100m2以上）に対して不発弾の探査を行います。
ただし、以下の場合は土地の調査または不発弾探査をできないことがあります。
- 地滑りの恐れがある土地や急傾斜地
- 土地改良事業などの事業地（計画地を含む）
- 川や海が隣接している土地
- 森林区域に指定されている土地など
住宅等開発磁気探査支援事業
住宅や工場、事業所等の建築工事などを行う際に不発弾探査を行います。
例えば以下のような工事・土地が該当します。
- 住宅の新築・建て替え、学校（私学）、福祉施設、病院、事業所
- 店舗、工場、ホテル、構造物（太陽光発電、コインパーキング等）、土地の造成等
※土地の面積による制限はありません。
